神韻を中傷した中共の代理人の正体が明らかに

今年3月26日から4月13日にかけて、米国の神韻芸術団はニューヨーク・リンカーンセンターで18公演を行い、いずれも完売となる盛況ぶりを見せました。公演に先立ち、ニューヨークの各級政府関係者50名以上から、伝統文化の復興という神韻の取り組みに対する感謝と称賛のメッセージが寄せられました。しかし、公演初日の夜、劇場の外には「抗議者」と称する一部の人々が現れ、ビラを配布し、神韻と法輪功を中傷しました。大紀元の記者が調査したところ、これらの活動の背後には、親中共派の朱立創という人物の存在が浮かび上がりました。

3月26日初日公演の夜、数名のいわゆる「抗議者」がリンカーンセンターの外でプラカードを掲げ、ビラを配っていました。配布されたビラの内容には、ニューヨーク・タイムズの複数の記事が引用されていましたが、いずれも明らかに偏見に満ち、事実を歪曲したもので、神韻や法輪功に対する中傷や攻撃が含まれていました。これらの抗議者の多くは、自分たちが配っている内容についてよく理解しておらず、なかには「雇われて来た」と話す人もいました。

記者
「これは何ですか?」

 アフリカ系の男性
「うーん……シェンユン、……」

 記者
「それが何か知っていますか?」

 アフリカ系の男性
「彼に雇われて来たんです……」

メキシコ系の男性
「うーん、これは……誰かが……たしかに、そうそう、うん、舞台公演ですね。そう、『ニューヨーク・タイムズ』の記事のことです……」

大紀元の記者による調査によれば、妨害行為の背後にいた人物は、中国共産党(中共)と長年にわたり密接な関係を持つ、NY市クイーンズ区フラッシングに在住している台湾出身の実業家・朱立創でした。朱はアジアン・アメリカン・グローバル・トラベル社の代表を務めており、また中共の対外統一戦線工作に関わる複数の機関にも所属しています。過去には、法輪功学習者への嫌がらせ行為で起訴されたこともあります。

2008年の「フラッシング事件」以降、朱立創は長年にわたり、報酬を支払う形で妨害する要員を動員し、法輪功や神韻に対する攻撃を続けてきました。今年2月には、再びフラッシングの路上で神韻を中傷するプラカードを掲げ、リンカーンセンターでの妨害行為とほぼ同じ内容の資料を配布する様子が撮影されています。これらの一連の行動は、中共が国内で信仰の自由を弾圧するだけでなく、米国における言論の自由や法制度を利用して、迫害を海外にも拡大させていることを示しています。

法輪大法情報センターの事務局長 リーバイ・ブラウデ氏
「私たちは今、非常に執拗で、かつ前例のない反法輪功運動の真っ最中にいます。それは、ここ米国で、まさに米国の地で起きているのです」

大紀元が入手した証拠によると、妨害行為をした多くが一時的に雇われた人々であり、そのうちの一人は「1日あたり200ドルの報酬を受け取っている」と率直に語っていました。

また、ある中国人男性は、朱立創から1時間あたり20ドルの報酬を受け取り、フラッシングで法輪功を攻撃するプラカードを掲げるよう依頼されたことを認めていました。

法輪功学習者
「誰かがあなたに20ドル払ってるの?」

中国人男性
「朱立創」

法輪功学習者
「朱立創があなたに20ドル払ってるの?」

中国人男性
「ああ」

法輪功学習者
「いつ彼からお金を受け取るの?」

中国人男性
「配り終えたあと、毎日ここで任務を終えたら、彼が給料を払ってくれる」

ある人物が撮影した映像には、その男性が妨害行為を終えた後、プラカードを朱立創が構える事務所に持ち帰る様子が映っていました。写真や動画には、朱立創が自らドアを開け、プラカードを受け取る場面がはっきりと確認されています。

中国メディア「僑報日報」の報道によると、朱立創は台湾出身で、渡米してからすでに30年以上が経過していますが、彼と中共との関係は、1970年代にまでさかのぼることができます。朱自身もかつて「私は筋金入りのマルクス主義者だ」と公言しており、2009年には中共政権設立60周年を記念する天安門での軍事パレードに招待され、観覧するという特別な待遇を受けていました。このことからも、彼が中共の海外統一戦線工作において重要な役割を果たしていることがうかがえます。

専門家の中には、朱立創が関与する一連の組織的活動は、米国の「外国代理人登録法(FARA)」に違反している可能性があると指摘する声も上がっています。

近年、FBIは中共の代理人による米国内での違法活動に対して、取り締まりを強化しています。

神韻芸術団は、長年にわたり中国の伝統文化の復興に尽力してきました。その理念は「真・善・忍」という普遍的な価値観に根ざしており、世界各国の観客から高い評価を受けています。しかし、中共が国境を越えて、自由主義諸国における言論や信仰の自由に干渉しようとする今、私たちはこのイデオロギー的な浸透戦に真剣に向き合う必要があります。

 
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